中華のスパイ部品を使うソフトバンク

やはり全ての中華製のIT機器にはスパイ部品が入っている。以前ヨーロッパや米国でレノボのパソコン使用禁止令が出された。この時も日本では禁止措置は出ずに官庁や防衛省で使い軍事機密などがシナに駄々洩れしている。

今回政府が発表したのは中華スマホを分解したら「余計なもの」が入っていたということだが、「余計なもの」はNPUでは？噂
NPU=Neural network Processing Unit
スマホやコンピュータを自由に乗っ取れる
情報ダダ漏れはおろか、搭載全機一斉に特定の対象をDos攻撃することも可能らしい

前日の6日に起きたソフトバンクの全国通信網ダウンもこの中華製部品が各基地局に使われていたからか？なぜ日本人はソフトバンクを使うのか不思議だ。

政府も米国からの中華のスマホや部品を使っている企業や国とは取引しないという訓令を受けてやっと使用禁止に至った。

ファーウェイに限らず中国共産党は国家として支那企業の製品にバックドアを埋め込み続けてきた。レノボのPCはバックドアが見つかる度に
「不具合でした。修正しましたのでアップデートしてください」なんて言うものの、その修正内容が実際は別のバックドアを作ったのでアップデートして別のバックドアを埋め込ませるというような状態でした。
中国共産党の国策で行われてきた盗聴は米英では繰り返しバックドアが暴かれてきたわけです。

そしてファーウェイやZTEについてはバックドアがずっと指摘されてきたわけで、それでもファーウェイを使い続けるどころかわざわざファーウェイの製品を特集することで宣伝したNHKなんていう犯罪メディアもありますので問題です。

政府が７日、中国通信機器大手の華為技術（ファーウェイ）と中興通訊（ＺＴＥ）の製品を政府調達から事実上、排除する方針を決めたことで、華為の基地局を設置しているとされるソフトバンクなど携帯電話大手各社は事業の見直しを迫られる可能性がある。来年１０月に参入する楽天の三木谷浩史会長兼社長は同日、東京都内で取材に応じ「中国メーカーの基地局は使わない」と強調。安定性を重視してネットワーク構築を進める考えを示した。（大坪玲央）

　関係者によると、華為やＺＴＥは、基地局メーカーとして価格の安さと高い技術力を背景に世界中でシェアを伸ばしており、国内でも現行の第４世代（４Ｇ）移動通信方式については、ソフトバンクやＫＤＤＩ（ａｕ）などが基地局に華為製品を使用している。ＮＴＴドコモはＮＥＣや富士通など国内メーカーを採用しているという。

　一方、平成３２年に携帯大手各社が本格的にサービスを開始する次世代の５Ｇについては、ソフトバンクは華為と共同でＩｏＴ（モノのインターネット）サービスの実験を公開するなど商用化に向けた調整を進めており、基地局整備も協力して進める方針とみられる。ドコモも華為と実験を実施したが、商用化に当たっては、国内各社の基地局を採用するとみられる。
関係者は、華為の基地局やネットワーク設備について「安く仕入れられるが、携帯事業者による独自の設定変更がしづらい」と指摘する。ただ、５Ｇになると電波の特性上、小型の基地局を多数配置することが必要となることなどから、「低価格の華為がよりプレゼンスを高めるのでは」と予測する。半面、別の関係者は「携帯各社も政府の意向は軽視できないので、基地局調達などで中国製品は仕入れにくくなる可能性もある」と話す。

　７日に都内で、基地局建設の安全祈願式を開いた楽天の三木谷氏も「今のところはわれわれ（の整備する基地局）には、中国メーカーは入っていない」と説明した。また、ソフトバンクが６日に、スウェーデン通信機器大手のエリクソンのソフトウエア異常で大規模な通信障害を起こしたことも踏まえ、「（楽天のネットワークは）旧来型と違い、安定したネットワークを自動で提供できるが、一層、身を引き締めて安定性を追求したい」と述べた。楽天は、フィンランドのノキアと全面的に協力して、基地局整備などを進める方針を示している。